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フリーランスは健康診断を受けたほうがいい?受診すべき理由、おトクな受け方を紹介!

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フリーランス 健康診断

フリーランス・個人事業主として活動していると、忘れがちなのが健康診断です。会社員と異なり、フリーランスは健康診断を受ける義務はありません。しかし、一人で仕事をするフリーランスこそ、事業運営上、健康管理が大切という側面もあります。

そこで、この記事では、健康診断を受けることのメリット、おすすめの受け方や費用の節約方法、節税への活用まで紹介します。

ココがポイント

フリーランスこそ健康診断で健康を維持しよう
フリーランスの健康診断は、居住地域や所属団体の案内をチェックする
補助や節税もうまく使いながら、健康チェックと維持を大切に

フリーランスこそ健康診断を受けるのがおすすめな理由

フリーランス 健康診断

会社員と比べ、フリーランスは1人で仕事を請け負います。そして生活保障が少ないため、病気になって休んでしまうと収入に大きな影響が生じます。したがって、定期的に健康診断を受けて、日々の生活改善に努め、健康に働ける状態を維持することは、フリーランスにとって大事な資本になります。

ここでは病気になるリスクの高さと、健康の大切さを解説していきます。

 

1人で働くフリーランスには代わりがいないから

フリーランスは働けなくなると、クライアントへの責任が果たせなくなります。

フリーランスは会社のようなチームではなく、1人で働いています。そのためなんらかの事情で自分が働けなくなったときに、代わりに仕事をしてくれるメンバーはいません。大きな病気にかかってしまうと、長期休業となる可能性もあるでしょう。

クライアントへの責任が果たせないフリーランスは継続して仕事を受注しにくくなり、既存のクライアントからも打ち切られるリスクも出てきます。仕事が減れば収入にも大きな影響を及ぼします。

会社員よりも休んだときの仕事や収入への影響が大きいのが、フリーランスの特徴でもあります。

 

傷病手当金がないから

会社員や公務員が入る健康保険には、傷病手当金というセーフティーネットが用意されています。一定条件を満たした場合、病気で長期休業となっても、健康保険から収入のおよそ2/3が最長で1年半支給される制度です。

一方、フリーランスの多くが加入している国民健康保険では、基本的に傷病手当金の受給ができません。フリーランスでも会社を退職してすぐの方は、国民健康保険ではなく、元いた会社の健康保険を任意継続する選択肢もありますが、任意継続は通常、傷病手当金を受給できません。

フリーランスは働けなくなったときの生活保障が少ないといえるでしょう。

 

健康維持が、定年がない働き方の資本になるから

フリーランスには会社員のような退職金や手厚い厚生年金がないので、老後の資金対策をしっかりと考える必要があります。

一方で定年がないので、自分が望めば働き続けることもできます。つまりリタイアして老後の資金を取り崩す生活を送るのではなく、働き続けて生活費を稼ぐことが可能です。それには健康であり続けることが重要となります。

健康診断を活用し、健康を維持することが、老後も働くための資本になるといえるでしょう。

 

フリーランスが健康診断を受ける方法と費用の目安

フリーランス 健康診断

会社に所属していたころは毎年会社で健康診断を受けられましたが、フリーランスは自分で受ける場所を探さなければいけません。

年齢や住んでいる地域の条件などによっては、無料や少額で健康診断を受けられる場合もあります。少し高額になっても受けること自体は可能なので、検討してみてください。

 

健康保険経由で申し込む

フリーランスが加入する健康保険の多くは国民健康保険ですが、元いた会社の健康保険を任意継続したり、収入が少なく家族の扶養に入って家族の健康保険に加入したりする場合もあるでしょう。どの健康保険であっても、運営元の多くは健康診断をあっせんしています。

受けられる年齢の条件や値段などは運営元によって違うので、加入している健康保険の保険証などに書いてあるホームページで確認してみてください。

費用は安めで、たとえば、世田谷区では、区の国民健康保険に加入している40歳~74歳は自己負担額500円で健康診断が受けられます。

 

住んでいる地方自治体の健康診断

地方自治体によっては、国民健康保険に加入していなくても、住民登録をしていれば受けられる健康診断があります。自治体によっては年齢に条件がありますが、受診機会がないフリーランスの20代や30代などをふくむ、若年層向けにも実施しています。

費用は安めで、無料または少額で受けられます。フリーランスになったら、住んでいる自治体で自分が健康診断を受けられるのか、ホームページで確認してみるのがおすすめです。

 

病院、クリニックに直接申し込み

病院やクリニックによっては健康診断を受けられます。フリーランスでも直接申し込んで受診できるので、自分の行きやすい病院、受けたい診断の実施件数が多い病院などを選べる点がメリットです。

大きな病院で受ければ再検査や二次検査へのフォローアップが充実している点でも安心感があります。一方で費用の相場は検査項目にもよりますが10,000円以上かかる場合が多く、健康保険経由で受けるよりも高額になります。

健康診断の料金や受け方、内容の詳細は、病院のホームページに記載されているので複数の病院と比較してみてください。

 

フリーランスでも使える、健康診断の安い受け方や優待はある?

フリーランス 健康診断

フリーランスが健康診断を安く受けようとする場合、受診回数を減らす、国民健康保険や自治体の健康診断項目以外は受けないようにする、という姿勢になりがちです。しかしそれでは、本来の目的である健康維持から遠ざかってしまいます。積極的に充実した健康診断を受けるために、フリーランスでも使える、健康診断を安く受けるための特典や補助をおさえておきましょう。

 

フリーランスが所属できる団体で特典があるか確認

フリーランスの立場だとしても、仕事の関係で、地域の商工会議所や職種関係の協会などの団体に加入している、または加入を検討している場合、その団体の福利厚生を調べてみましょう。健康診断の補助金や提携割引を用意している団体があります。対象となる職種を限定している組合では、職種のリスクに応じた手厚い補助が受けられる点が魅力です。

なお、健康診断のほかにも、フリーランスに嬉しい、賠償責任保険や休業所得の補償制度を福利厚生として整えている場合もあります。フリーランスに特化した団体やサービスもあり、これらの利用は、会社員と比べて手薄になりがちな福利厚生面を補う選択肢になります。

 

クレジットカードの特典を使う

クレジットカードによっては付帯サービスに、健康診断や人間ドックの割引特典があります。クレジットカード会社経由で予約したり、費用をクレジットカードで支払ったりしなければいけないなどの条件がありますが、優待価格で受診できます。

自分が持っているクレジットカードでどのような優待を受けられるか確認してみましょう。もし事業用のクレジットカードをもっていない方は、健康診断や人間ドックが特典に入っているかを基準に、フリーランスでも作れるクレジットカードを選んでみるのもひとつの手です。

 

家族適用の特典や割引があることも

健康保険組合や団体によっては、家族も健康診断や人間ドックの費用の補助を受けられます。年1回無料で受診できたり、補助金により実質無料で受けられたりする場合もあります。家族がいわゆる大手企業に勤めているなど、福利厚生が充実した健康保険組合・団体に加入しているフリーランスの場合は、家族として特典が受けられないか、制度を確認してみましょう。

 

フリーランスの健康診断は経費で落とせる?税金でトクすることは可能?

フリーランス 健康診断

残念ながら、フリーランスの健康診断の費用は、事業経費として計上できません。しかし、病気が見つかった場合は医療費控除、見つからなかった場合はセルフメディケーション税制の要件を満たす条件として、節税に役立てることは可能です。くわしく見ていきましょう。

 

健康診断の費用は経費計上できない

健康診断は個人事業主(フリーランス)の事業経費として計上できません。フリーランスは健康診断が義務ではなく、自分のために受診するので個人的な支出としてみなされます。

青色事業専従者の家族が健康診断を受診した場合も同様で、経費計上はできません。例外として、フリーランスでもアルバイト・パートを含む従業員を雇用している場合、従業員が受診した健康診断の費用は、福利厚生費として経費計上できます。

 

病気が見つかれば医療費控除の対象になる

健康診断は病気の治療ではなく、予防のための費用として扱われるため医療費控除は原則として受けられません。しかし、重大な病気が見つかった場合は、治療行為の一環と認められ費用を医療費控除に算出できます。

医療費控除の額は「(実際に支払った医療費の合計額-保険金などで補てんされる金額)-10万円」の金額が対象です。年間の所得が200万未満の人は10万円ではなく、総所得金額等の5%の金額が引かれた金額が対象となります。

 

病気が見つからなくても、セルフメディケーション税制の要件を満たせる

セルフメディケーション税制とは医療費控除の特例で、健康を維持するため「一定の取り組み」を行っている人が、12,000円を超える対象医薬品の購入費用を所得控除できる制度です。

「一定の取り組み」には健康診断や人間ドックの受診が該当します。医薬品は自分のためだけでなく、生計を一にする配偶者、その他の親族のために購入した費用も該当します。

ただし、セルフメディケーション税制を受けた場合は、通常の医療控除が受けられない点には注意が必要です。どちらの控除を受けた方が得か、比較してから確定申告をすることをおすすめします。

 

まとめ

フリーランスにとって健康診断は義務ではないので、つい後回しにしがちです。しかし健康診断を定期的に受けることで、病気の早期発見ができるだけでなく、日々の健康意識の向上と病気の予防につながります。

健康が資本のフリーランスこそ定期的に健康診断を受けて、元気に働ける毎日を過ごしましょう。

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